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　建物の使用及び収益に必要な修繕は、原則として貸主の義務です（民法６０６条１項）。
　例えば、建物に雨漏りが生じてしまった場合、雨漏りの修繕は建物を使用収益するにあたって必要ですので、原則として、貸主に雨漏りの修繕義務があります。そのため、借主は、貸主に対して、雨漏りを修繕するよう請求することができます。また、この場合、借主自身が雨漏りの修繕を行い、貸主に対して、修繕費用を請求することもできます（民法６０８条１項）。
　ただし、以下の場合は、注意が必要です。
　まず、賃貸借契約書に「建物の修繕は借主の責任で行う」等の記載がある場合、借主は、貸主に対して、雨漏りの修繕を請求することができず、借主自ら雨漏りを修繕しなければなりません。
　また、借主に雨漏りが生じた原因がある場合も、貸主に雨漏りの修繕を求めることができず、借主自ら雨漏りを修繕しなければなりません。